JPTEC Web会員情報管理システム
インストラクター資格の管理やコース参加
ユーザーIDおよびパスワードのお問い合わせは
JPTEC協議会本部では対応しておりません
所属される指定地域組織事務局の専用窓口宛にお願いします
JPTECインストラクター管理システムの利用環境
・ディスプレイ
800×600ドット以上(1024×768ドット以上推奨)、High Color(16ビット)以上
・OS
Windows XP / Vista / 7
・Webブラウザ
Internet Explorer 7以降を推奨しております。
Cookieを有効にしてください。
Java、Javaスクリプトを有効にしてください。
※以降の手続き画面は日本ジオトラスト社認証のSSL(暗号化通信)を使用しています。
ログイン後の注意事項
・JPTECインストラクター管理システムを終了する場合は、必ずログアウトアイコンをクリックして終了してください。
・操作途中で、「ページが表示できません」のメッセージが表示される場合があります。
その場合、マウス右クリックの「前に戻る」を使い、もう一度同じ操作を実施してください。
アクセスが集中している場合などにこのエラーが表示される場合があります。
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インストラクター資格更新方法
ご本人がWEB会員情報管理システムのホーム画面(ログイン後に最初に表示される画面）から申請します
JPTEC Web会員情報管理システムにログイン
[会費納入]のボタンをクリックし、クレジットカードまたは銀行振込みで会費を納めることで、認定証等がダウンロードでき、インストラクター資格を更新できます。
Webシステムは、インストラクターの有効期限の満了日の翌日に過去2年間の指導実績のチェックを行い、2回以上コースで指導している場合に、インストラクターの有効期限を2年間延長して、「会費納入」ボタンを表示します。
インストラクターは「会費納入」ボタンを押下して、クレジットカード決済、または銀行振込みを選択します。
クレジットカード決済には3Dセキュアに対応したクレジットカードが必要です。
決済完了後には会費納入ボタンは表示されません。認定証・委任状のダウンロードボタンとなります。
銀行振込みを選択し、振込み金額が請求額に満たない場合は、会費納入ボタンの表示は継続されます。
4ヶ月間、会費が納入されない場合は、Webシステムのインストラクター資格は便宜的に無効化されます。
インストラクター資格を延長することができる条件
直近の2年間の資格有効期間中に2回以上の指導に加えて、更新申請時までの会費が完納されていること
(会費が完納されていない場合は、速やかに未納分の会費を納めれば延長できます。）
会費の納入状況は、WEBシステムの「個人情報」の画面の下方に、「会費納入履歴」のタグをクリックすることで確認できます。
会費納入の留意事項
令和5年10月から会費を銀行振込みで納入する場合は、事務手数料700円を徴収します。
| クレジット決済 | 銀行振込み | |
| 新規会員 |
3,000円 |
3,700円 |
| 継続会員 |
2,000円 |
2,700円 |
不明な点は所属される指定地域組織の事務局までお問い合わせください。
プロバイダー資格の更新
JPTECの各指定地域組織では、JPTECプロバイダー資格の更新コースが開催されています。
コースの内容はこちらを参照ください。
プロバイダーの有効期限は認定証に記載されています。
更新コース受講の日から3年間延長されます（さらに、残り期間が1年未満の場合はその月数が追加されます）。
資格及び登録の有効期間延長等承認申請
一般社団法人ＪＰＴＥＣ協議会定款施行規則第１０条に定める資格及び登録の有効期間延長等承認申請ができます。
具体的には、インストラクター、プレインストラクター、プロバイダーにおいて、当該資格が天災地変、妊娠・出産・育児、病気療養、留学・長期海外出張などにより維持できなかった場合に資格を特別に延長または指導歴を付与する制度です。
延長等が認められるケースについては、内規を参照ください。
申請書類の入手はこちら（有効期間延長等承認申請書）から。
令和5年1月1日からの変更点について
クレジット決済以外の会費の納入には事務手数料を徴収
令和5年10月から会費を銀行振込みで納入する場合は、事務手数料700円を徴収します。
インストラクターバッジの配付の廃止
新規インストラクターには、認定証等とともに、インストラクターバッジを配付していたが、令和5年10月から無料配付は廃止しました。
インストラクター認定証の再発行制度の廃止
インストラクター資格が有効である間は、何度でも認定証等がダウンロードできるため、再発行制度は廃止する。
JPTEC商品化承諾
JPTECはJPTEC協議会の登録商標です。
JPTECのロゴを使用した商品を販売する場合の取扱については次の通りとします。（2005/12/16）
１． JPTEC商品化覚書を取り交わした業者とする
２． 覚書にある商品の範囲について
・JPTECと記載がある物品を販売する場合は、内容を問わず全て範囲とする
・現行のチームユニフォームも対象とする
（例〜市販の服にＪＰＴＥＣと入ったワッペンを付けて販売すれば、ワッペンを作った業者が覚書を必要とする）
３． 覚書を交わす業者について
・複数とし、広く案内を行う
・現行の各支部対応業者についても、JPTECロゴ使用を続ける場合は覚書を交わす。（在庫があれば、今年度末までは猶予期間と判断する）
４． 品位を損なわない商品の判断
・商品の見本またはカタログから総務部会にて判断する
５． 無許可販売対策
・覚書を交わしていない業者による販売を確認したときは、支部事務局長会議にて対応する。
追記：
2006/12/19 上記の問い扱いで言うロゴとは、JPTECの文字のことである。（事務局）
2006/12/19 JPTEC公認の商品とするには、ロゴもしくは JPTECTM を商品に1箇所でもプリントしてあればよい。（事務局）
2007/05/16 登録商標の表記法追加 → 上記に加えて「JPTECは登録商標です」と表記してもよい（理事会）
★ 申し込み先 → JPTEC協議会本部事務局（へるす出版事業部内）
〒164-0001 東京都中野区中野2-2-3 TEL 03-3384-7448 FAX 03-3380-8627
【覚書業者一覧】
・平成１７年１２月２７日〜 （株）シグナル 広島県広島市
・平成１８年１月２７日〜 (有)阿部白衣 鳥取県米子市
・平成１９年５月２０日〜 （有）曽和刺繍 和歌山県橋本市
・平成１９年８月３０日〜 ＴＭ工房 神奈川県横浜市
・平成１９年９月４日〜 （株）エースソーイング 鹿児島県阿久根市